Small Office/Home Office(スモールオフィス・ホームオフィス)、略してSOHO(ソーホー)とは、「パソコンなどの情報通信機器を利用して、小さなオフィスや自宅などでビジネスを行っている事業者」といった意味で使われる場合が多い。一般的なイメージとしては、個人事業またはワンマンカンパニー、ホームページを開設している、連絡は主にメールで、といったところだ。しかし、SOHOという言葉の定義は正式に確立されておらず、官公庁や各種団体により様々な定義づけがされている。また、テレワーク、在宅勤務、マイクロビジネスなどと同義語で使われる場合もある。
SOHOの実態を捉え難くしている理由のひとつに、各種メディアがその言葉の響きや字面だけで判断し、内職、在宅ワーク(テレワークの一)、フリーランス、マイクロビジネス、ベンチャー(起業)、中小企業などと厳密に区別せず、これらと同義のものとして勝手に紹介していることがあげられる。また、SOHOという言葉を定義する際に「事業形態、事業規模、ワークスタイル、ライフスタイル、人、モノ、場所、職種」など、どの側面に重きを置くかで広義にも狭義にも自由に定義づけができてしまうからである。一方事業者側も失業同然の実態でありながら、名刺1枚でSOHOを取り繕うことすらある。
在宅ワークを副業的にしているか生活のためにやっているかで捉えた場合、「内職アルバイト」派が最も多く、次いで「専業自営」となっており、派遣が途切れた時にパートと並行して行う「派遣・パート勤務との兼業」や夜間や休日に行う「会社員勤務や自営業の副業」派は比較的少ないという状況です。特に子どものいる女性では内職アルバイト型が、男性では専業自営型が8割弱を占めます。同じ在宅ワークと言っても、女性の場合は「育児との両立」を、男性の場合は専門性が強く「仕事へのインセンティブ」が高い働き方を選択していると見てとれます。
在宅ワーカーの数は17万4千人と推定されます。また、在宅ワーカーの70.7%が女性であり、特に在宅ワーカー全体の49.6%は子どものいる女性で、その過半数(55.2%)は末子の年齢が6歳以下の育児期にあります